仕事辞めたい相談所6選｜無料相談できる場所とは？

• 「仕事辞めたい相談所が分からず、途方に暮れている」
• 「悩み相談できる公的機関が知りたい」

などの困りごとを一人で抱えていませんか？

専門家やカウンセラーへ相談は、複雑に絡まって自分でも収拾がつかなくなっている感情を整理でき、悩みの原因や根本が明確になります。

そこで本記事では、仕事を辞めたいときに無料で相談できる場所や、会社に相談してはいけない理由を解説しています。

仕事を辞めたい相談所はたくさんある

入社した会社が合わないなど、仕事を辞めたいと悩んでいるときに、誰かが話を聞いてくれたり、相談のってくれる場所があると助かります。

自分だけでは解決できないことも、然るべき相談所に辿り着ければ、適切なアドバイスをもらえるでしょう。

総合労働相談コーナー

厚生労働省が運営しており、都道府県の労働局や全国の労働基準監督署内を始めとした379か所に設置されています。予約は必要なく、利用料金は無料。

総合労働相談コーナーへの相談は、「なんとなく仕事を辞めたいけれど、どうしたらいいか悩んでいる」といった状況よりも、一歩踏み込んだ具体的なトラブルや問題の解決に向けて、専門の相談員との面談または電話にて相談に乗ってもらいたい人が対象です。

会社に設置されている窓口

2019年5月の改正労働施策総合推進法（通称はパワハラ防止法）の成立により、大企業は2020年6月、中小企業では2022年4月から、事業主は社内方針を明確にして周知・啓発を行い、相談に適切に対応する体制をとることが義務付けられています。

そのため、現在は相談窓口の設置を実施している会社は多いので、まずは勤務している会社にあるか確認してみましょう。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）は、正社員やアルバイトなどの仕事に応募したい人への支援を行っている機関のため、「現職を辞めたい」といった相談や辞めるための手続きは行っていません。

しかし、今の仕事を辞めるつもりでいるなら、現在募集されている求人の仕事内容をチェックしてみましょう。

そのなかで、やりがいの持てそうな仕事がないか、人気の仕事はなにか、年収を始めとした待遇が自分の希望を実現できる企業を探すなど、転職に向けて前向きに準備する意味で一度行ってみるのがおすすめです。

電話相談窓口

仕事が休めない、体調が優れず直接出向いて対面で相談するのが難しいなどの場合は、電話やメールで相談を受け付けている対人不要の機関を利用しましょう。通話料は必要ですが、相談費用は無料となっています。

以下は電話相談ができる窓口やサービスの一覧です。参考にしてください。

心療内科

仕事が辞めたいと悩み続けていると、いつしかそれが当たり前になり、ストレスがかかっている状態に慣れてしまいます。

心身のバランスが崩れ、周りから「病院に行ったほうがいい」といわれて初めて、うつ病や適応障害などの精神疾患と診断されるケースも珍しくありません。特に真面目な性格で我慢強い人は、症状が重くなるまで見過ごしてしまいがちです。

精神疾患は、重症化すると回復して生活を立て直すまでに時間がかかります。

• 不安な気持ちが消えない
• すぐに涙が出る
• 疲れやすく、やる気が起きない

ときは、心療内科の先生や臨床心理士・公認心理師のいる保健施設などでカウンセリングを受診しましょう。

法的機関

残業代が支払われない、長時間労働を強いられる、いじめやパワハラを受けているなどの場合は、迷わずに以下の機関へ相談してください。

• 労働基準監督署
• 労働局
• 労働条件相談ほっとライン
• 弁護士
• 法テラス

労働基準監督署は、労働者が安全に健康的に働けるために企業側を監督する機関です。今の職場の労働環境が違法の場合、労働問題に対して指導や是正勧告を行ってもらえます。

お住まいの地域の労働局は、厚生労働省のホームページにて調べられます。

第三者への相談は要注意

仕事辞めたいときの相談先として、身近な人に心のうちを聞いてもらう方法が思い浮かぶ人は多いでしょう。

しかし、本気で会社を辞めたいのであれば、次のような相談先はおすすめできません。

会社内では基本的に相談しない

同じ環境下で仕事をしている同僚や先輩、後輩なら、自分の気持ちを一番理解してくれるため、相談しやすいと思ってしまうのではないでしょうか。

ですが、直属の上司へ報告をするまえに同僚などに相談し、それが周囲に漏れてあなたが会社を辞めたがっていると噂が回ってしまえば、上司との間でトラブルになり、円満に辞められなくなる可能性があります。

こうしたリスクを避けるには、社内の人への相談はしないのが得策です。

ただし、仕事上だけではなく個人的にも付き合いがあり、人として信頼ができる同僚や先輩であれば、相談を躊躇う必要はありません。

妻に相談すると退職できなくなるかも

世間の転職ブームにより、一般的に周知された言葉に「嫁ブロック」があります。

現職を辞めて転職や起業を行う夫に対して、収入が下がる、転勤や引っ越しを余儀なくされる、休みがなくなって家事や育児がワンオペになることなど、退職に納得できない妻側から退職を反対されるという意味があり、転職先からもらっていた内定を辞退せざるを得ない状態を指します。

そのため、奥さんに相談すると辞めずらい状況に陥る可能性は高いでしょう。

とはいえ、奥さんになんの相談や連絡もせずにいきなり会社を辞めてしまえば、「家族としてやっていけない」と離婚問題にまで発展する可能性も。

黙っていても給料の銀行振り込みがなくなればすぐに気付かれるので、転職先の給与などの条件などを含め、事前に奥さんとしっかりと話し合ったうえで決める必要があります。

両親に相談すると選択肢が狭まる

親が子どもに、給料が高く将来が安定した大手企業に勤めてもらいたいと思うのは、子を思う親心から。しかし、そんな親心もいきすぎてしまうと、子どもにとっては迷惑になるもの。

「このくらいの収入がないと暮らしていけない」「誰も知らないような会社は先々潰れてしまうかもしれない」など、親の基準で子どもの就職先を用意したり、退職や転職先を否定することを「親ブロック」といいます。

メディアなどで一度くらいは、耳にしたことがある人もいるでしょう。

全ての親が同様とはいえないものの、子どもの将来を心配しない親はいないため、迂闊に親に相談してしまうと、子どもは親の希望に合った転職先が見つかるまで退職できなかったり、転職後も自分のやりたい仕事に就けなくなる可能性があります。

頭の固い友人

退職や転職を「逃げ」と限定してくるような人には、たとえ友人であっても絶対相談してはいけません。

相談しても、柔軟な回答が得られるとは思えず、むしろ人格否定をしてきたり、得意になって精神論を振りかざされる可能性が高いでしょう。

こうした人への対処法はなく、ただ辛い時間を過ごすだけとなってしまいます。

退職後に、メッセージなどで退職した旨を伝える程度で良いでしょう。

無料相談先も視野に入れてみる

会社を辞めたいときは、身近な人に相談するよりも先に、Twitterや知恵袋、匿名掲示板などへの相談がおすすめです。

TwitterなどのSNSには、仕事を辞めたいけれど相談先が分からずに迷っている人の声が溢れています。

誰にも打ち明けられずに苦しんでいるケースは、決して少なくないのです。

辞めたい
会社の誰に相談して良いか分からない

— なすこ@おやすみ (@mikay11) June 11, 2023

身元を明かさず打ち明けて相談できる

自分の素性がバレずに相談できるため、会社で噂が立ったり、身内に退職自体を否定されずに様々な意見が得られます。

一般人の経験に基づいた貴重な意見が得られる

相手は自分と同じ一般人なので、プロに解決してもらうのとは意味は違いますが、同じ悩みを持つ人の経験談は役立つものが多く、気持ちを共有できれば安心感が生まれるでしょう。

相談は退職の意思が固まってから丁寧に

自分の気持ちが辞めるとはっきり決まっていないうちに辞めたいと口にするのは、なんのメリットもありません。

なんとなく辞めたいと思っている状態で周囲に話してしまうと、上司や上層部が辞めさせまいとして、あの手この手で引き止めにかかられる可能性があります。

今後の関係も悪化する可能性が大

会社の同僚や先輩は「この人は辞めるつもりでいる」という目線であなたを見るようになり、職場での今後の人間関係がギクシャクしてしまうでしょう。

退職を断念しても尾を引く

辞めたいと思っていたものの、結局は辞めずに働き続けた場合でも、社内からは「一度は辞めようと思っていた人」と認識され、将来の昇給や昇格に影響する恐れも。

そのため、辞めると相談するのは、上司から引き止めにあっても、考えが変わらない確固たる決意ができたときにしてください。

仕事を辞めたい相談を聞いてくれるところはたくさんある

仕事を辞めたいときに相談できる場所が多数あっても、知らなければ自身にとっては「相談できない」のと同じです。

公的な相談機関の場合、相談料が有料なところはなく無料で受けられるので、心に余裕がないと感じたときは気軽に足を運んでみましょう。

身近な人は相談しやすいですが、その分リスクも伴います。特に同僚や先輩、奥さん、両親などに打ち明けるときは、相手が信頼に値するか十分に考えたうえで、話すタイミングを見極めてください。